知らないとマズイ【ETF】とは?ビットコインの暴騰に備えよ!

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どうも!絶超上司(@joushi_koeru)のtysterkenです!

仮想通貨やBTCの命運を握る…!とも言われているビットコインETF。聞き慣れない専門用語を並べ立てられてもよくわかりませんよね。専門用語の専門用語みたいな感じで、どんどん調べなきゃダメ。めんどくさい!

今回は、分かりやすくビットコインETFと仮想通貨やBTCの影響をご説明します。

ビットコインETFとは、市場そのものに投資できる事をいう

ETFとはExchange Traded Fund (上場投資信託)の略でインデックスファンドの一種。 日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)等に連動する運用成果を目指し、東証などの金融商品取引所に上場している、株式と投資信託の特性を併せ持った金融商品のこと。

CoinPost 仮想通貨用語集より引用

日経平均株価という言葉自体を知っている方は多いと思います。文字通り株価の平均(日経平均株価は225社)を算出しているので、表示されている値は信頼度が高いと言えます。(上振れ・下振れも含め平均値なので)

つまり、ビットコインETFとはビットコインが証券化される事になり、平均的な株価を基にした金融商品(市場)に投資ができるよ!という事です。

ビットコインETFで、信頼できる金融商品になる

ビットコイン(仮想通貨)がETFに参入することで、ビットコインの値上がりが期待されています。

我々個人投資家は、基本的にビットコイン(仮想通貨)の将来的な期待を根拠に売買していますが、機関投資家はビットコインに対して大きな期待をしていません。それは、ビットコインに信頼がないからです。

しかしビットコインETFが承認されると一気に信頼が跳ね上がります。なぜなら、証券化は信頼の証であり、長年多くの人々が指標にしていた日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)と同じ土台に立てるからです。

信頼を得たビットコインは機関投資家の投資対象となります。今まで参入しなかった機関投資家の新たな金がビットコインに流れるので、自ずとビットコインの値段が上がることでしょう。

ちなみに、金(純金)がETFとして上場したのが2007年ですが、それまで金は金融商品としての信頼度が低いものでした。しかし、上場より現在の金相場は高い値をつけています。

ビットコインに対しても、ETF承認は金と同じ効果が期待されています。

朗報!ETFは税金が大幅ダウン!

我々の頭を悩ませてきた仮想通貨の雑所得。雑所得は累進課税なので、たくさん稼ぐとたくさん税金を支払わなければなりません。な~んで何もしてない国に税金を…とまぁぐちはこの辺にして…ETFは証券に分類されるので、税金の種類も雑所得ではなくなります。

ETFは申告分離課税

ETFは株式同様の課税になります。つまりどういうことかというと、

  1. 現状の仮想通貨の税金→雑所得なので、最高55%の税金がかかる(雑所得税45%+住民税10%)
  2. ETFの税金→申告分離課税により、一律20.315%(所得税15.315%+住民税5%)

雑所得の場合累進課税なので、55%の税率はよほど稼がないと到達できませんが、ETFは一律20.315%なのでどんなに稼いでも税率に影響がありません。この一例をとっても機関投資家が参入する可能性は高くなるでしょう。

当然、個人投資家にとっても大きなメリットです。ビットコインETFが承認されれば「億り人になったのに55%も取られたー!」という事はなくなるでしょう(笑)(それでも20%は税金がかかりますが…)

でもその暴騰ってETF承認の力であって、ビットコインの力じゃなくね?

ETFが承認される事により、ビットコインの金融価値が確立され値上がりが期待されますが、それはビットコインが持つ魅力によるものではなくETFそのものによる信頼なのではないか?という意見もあります。

これにより、ETF承認が遅れている事実もありETF承認が慎重に進められている背景でもあります。

まとめ|金融商品として確立されれば値上がりは必至

ETFについてまとめると

  • ETFの参入でビットコイン(仮想通貨)の信用力を得ることができる。
  • 信用力は機関投資家の資金を投入させる。つまり、ビットコインが値上がる可能性が高い
  • 厳密に言えば、ETF参入がビットコインそのものの価値が上がるわけではないが、ETFの参入は価値をつくるきっかけは十分であり、時間をかけて価値を整えていく事になる。

となります。

2018年中に、ETFの承認が得られるのか、注目の年となりそうです。

ETFが承認されれば、ビットコイン(仮想通貨)の値上がる可能性が高いぞ!今のうちに仕入れておくのも1つの作戦だ!即座に対応できるよう、国内取引所・販売所の登録は忘れずに行っておこう!

 

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